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zoom RSS 英国政府と米国財閥の謀略

<<   作成日時 : 2015/10/26 00:14   >>

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 最近、特にニュース番組の内容について、「アベチャンネル」とも言われ、その公共性が疑問視されているNHKですが、今夜放映されたNHKスペシャル「新・映像の世紀  第1集」は、同番組HPでは詳細に触れられていないものの、気骨のある内容でした。

 番組の内容は、サブタイトルに「百年の悲劇はここから始まった」とあるように、第一次世界大戦が、その後現在に至るまでの、世界各地の紛争の原因になっていることを様々な視点から解説するものでしたが、その中で、英国政府の謀略と米国金融財閥(モルガン、ロックフェラー、と名指し)の思惑が、現在も世界中で続く紛争の原因であることを、明確、かつ、分かり易く指摘していたのが印象的でした。

 崩壊寸前のドイツ帝国の支援で、ロシア帝国に送り込まれたレーニンが、第一次大戦に疲弊した兵士を組織して、大衆の手による王政転覆を銃の力で奪い取り、ソビエト連邦を作った経緯は、私も知りませんでした。

 限られた放映時間の中で、多岐に渡るテーマが手際よくまとめられた作品だったと思います。白黒フィルムにCGで着色するなどの、見栄えのための演出も控えめでよかったと思います。

 なお、パレスチナ問題については、英国政府が第一次大戦中、ユダヤ人コミュニティに対して密かに、パレスチナでの建国支援を約束したのは、米国のロスチャイルドなど、ユダヤ系金融資本からの資金調達のためだったと、放映のナレーションで明言した点は良かったですが、ユダヤ人と呼ばれる集団が、約2000年前にパレスチナを追われた民族の末裔だというナレーションは、明らかな嘘で(イスラエル大使館への配慮?)、学術的には既に否定されています。 
http://hiroshi-s.at.webry.info/201502/article_1.html

 また、今回の放映で指摘された、米国金融財閥と第一次世界大戦との関係は、専門家の間では、既に広く知られていた話のようです。
 欧州各国が金本位制を止めたのは、第一次世界大戦に必要な、膨大な戦費をまかなうために、それまでとは比較にならないほど大量の紙幣を発行する必要に迫られたためで、更に英仏の連合軍側は、戦費の供給源となった米国通貨である、ドル建てで戦時国債を大量に発行したため、当時中立を保っていた米国政府も、(連合国が負けて戦時国債が紙切れとなり、債権者である米国金融界が破綻するのを防ぐため)参戦を余儀なくされた、という経緯があったそうです。そして、連合軍側の勝利によって米国金融界には膨大な利益が入り、ドルが世界経済の基軸通貨となったそうです。
http://diamond.jp/articles/-/44923

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